【必見】マンション購入で貯金はいくら必要？購入後に残すべき貯金額も解説

こんにちは。
中山不動産株式会社です。

「マンションを買いたいけれど、頭金はどれくらい必要なんだろう」
「貯金を全額、頭金に使っても大丈夫？」
住宅購入には頭金が必要と、なんとなくイメージされている方が多いでしょう。
しかし、その具体的な金額がわからず、不安を抱えてしまうものです。

この記事では、マンションの購入には貯金がいくら必要なのかを紹介します。
購入することがゴールではありません。
その後の生活も考えた残すべき貯金額も解説しますので、ぜひ参考にしてください。

マンションの購入で貯金はいくら必要？

「いくらぐらい頭金が必要なのかイメージしづらい……」と多くの方が悩むポイントではないでしょうか。
頭金の平均額や購入にかかる費用を紹介します。
そこから「いくら必要なのか」を考えてみましょう。

マンション購入時の頭金の平均額は？

一般的に、住宅購入の際に必要な頭金の割合は、購入費の1〜2割程度と言われています。
相場とされている割合だけでなく、具体的な金額も把握しておきたいところ。

長期固定金利の住宅ローンを提供しているフラット35が、利用者を対象におこなった調査があります。
2020年度の頭金と住宅購入費に対する頭金、それぞれの平均値を見てみましょう。

＜住宅購入費の頭金の金額とその割合＞

「新築のマンションを購入しようとすると、700万円以上も必要なのか」とその金額に驚いた方もいるかもしれません。
しかし、注目すべきポイントは、頭金の割合です。
新築、中古に関係なく、1〜2割程度という一般的な相場に収まっています。

マンション購入に必要な費用

マンションを購入する際には、購入費だけでなく他にも支払いが必要な費用があります。
新築か中古に限らず発生することを念頭に置いておきましょう。
主な費用として、以下のものが挙げられます。

• 印紙税
• 不動産取得税
• 登録免許税
• 司法書士への報酬
• 固定資産税清算金および都市計画税清算金
• 修繕積立基金
• 仲介手数料

購入に必要な諸費用の金額は、明確には決まってはいません。
「いくらのマンションを購入するのか」によって変動があるためです。
一般的には、「マンション購入費✕3％〜10％」が相場だと言われています。
3,000万円のマンションなら90万円〜300万円が初期費用の相場でしょう。

頭金の用意が難しい場合はフルローンの選択肢も

頭金の平均や必要な諸費用を見て、「こんなにお金の準備が必要なのか……」と、マンション購入を諦めようとしていませんか。
頭金の用意が難しい場合は、フルローンの選択肢もあります。
諦めてしまう前に、夢のマイホーム取得に向けて、できる方法を探してみましょう。

ただし、頭金ゼロで住宅ローンを組むと2つのリスクが考えられます。
まず、借り入れの金額が増えてしまうため、金融機関の審査が厳しくなっていまい通りにくくなることです。
2つ目のリスクは、毎月の返済額が増えて、家計の負担が重くなってしまうこと。
リスクを把握した上でフルローンを検討してください。

貯金なしでマンションを購入するときの注意点

ここでは、貯金なしでマンションを購入するときの2つの注意点を紹介します。
マンションを購入してからが、新生活のスタートです。
「今買える金額か」以外の視点を持つようにしましょう。

将来的なマネープランを立てる

マンション購入後の生活をイメージし、将来的なマネープランを立てましょう。
購入時点で無理なく返済できる金額であることも重要ですが、長期的なスパンで捉えた計画も外せないポイントです。
子どもの成長に合わせて、車の買い替えやお部屋のリフォームが発生するかもしれません。

また、教育費がどんどんかさむことも予想されます。
転職や退職で収入に変動が起きる可能性も。
そのようなライフイベントが生じても、無理のない返済が続けられるかを考えます。

急な出費に備えられるようにする

貯金がないからこそ、急な出費への備えも考えておく必要があります。
病気やケガで急遽、入院や手術が必要な事態が起きるかもしれません。
冠婚葬祭が重なり、一時的に大きな出費が発生する可能性も。
また、冷蔵庫や洗濯機などの大物家電が急に壊れて、買い替えが必要になることもあるでしょう。
そのような急な出費への対策として、計画的な貯金を始めることをおすすめします。

マンションの購入資金を貯めるコツ

「頭金を貯めたいけれど、どうやって貯めれば良いのかがわからない」と、マイホーム購入に向けて、資金の貯め方に悩む方も少なくないでしょう。
ここでは、マンションの購入資金を貯めるコツを紹介します。

収支状況をチェックし見直す

まずは、毎月の収支状況をチェックし、見直しましょう。
何にいくら使っているのか、明確にすることから始めます。
携帯電話を安い料金プランに変えたり、動画配信サイトやスポーツジムなど、毎月一定額の支払いが発生しているものの利用頻度が低いサービスを解約するなど、出費を減らしましょう。
出費が削減できでば、その分をマンション購入に向けての貯金へと回せます。
無駄な出費がないかを、この機会にしっかりチェックしてください。

財形貯蓄をする

財形貯蓄をすることもマンションの購入資金を貯める方法です。
財形貯蓄とは、給料から一定額、天引きされ貯金される制度です。
ただし、財形貯蓄制度を実施している企業に勤務している場合にしか、利用できません。
住宅購入やリフォームを目的とした財形住宅貯蓄と年金受給を目的である財形年金貯蓄の元利合計額550万円まで利息が非課税です。

1年以上の継続と50万円以上の残高があれば、財形持家融資も受けられます。
財形持家融資とは、一般的な金利よりも低金利で融資が受けられる、お得な制度です。
まずは、勤務先の企業に財形貯蓄制度の有無を確認してみましょう。

マンション購入後に貯金額はいくら残す？

「少しでも毎月の返済額を減らしたい」そう思って、貯金をできる限り頭金に回そうと考えていませんか。
貯金をすべて使い、手元のお金がすっからかんでは、マンション購入後の新生活に大きな不安を抱えることに。
ある程度の金額は手元に残してください。

目安として毎月の手取り月収の半年程度の貯金があると、マンション購入後は安心して暮らせます。
たとえば、自己都合で退職した場合、失業手当の入金までに4ヶ月程の期間があります。
少なくとも半年程度の貯金があれば、万が一のことが起きても、金銭面の不安がなく生活ができるでしょう。

マンション購入後に残す貯金額の考え方

住宅の購入にはたくさんのお金が動きます。
この機会に、生活費や貯金額を見直してみましょう。
最後に、マンション購入後に残す貯金額の考え方について紹介します。

子育て・教育のお金は残す

子育てや子どもの教育に必要なお金は残すようにしましょう。
2019年10月から3歳児〜5才児の幼稚園や保育園の保育料が無償化になったとはいっても、タダで通えるわけではありません。
給食費や施設費などの費用の負担があります。
また、小学校、中学校、高校と進学するにつれて、教育費はどんどんかさんでいくでしょう。
習い事や部活に必要なお金もあります。
今後発生する、子どもに関わるイベントについて、しっかり検討してください。

病気やケガへの備え

病気やケガへの備えも大切です。
今は家族全員が健康に過ごせていても、その先もずっとその状態が続く保証はありません。
夫婦のどちらかが入院となると、その期間は収入が下がってしまうでしょう。
また、病気やケガの程度によっては、退職せざるを得ないかもしれません。
医療保険の補償を見直すもの一つの方法ですが、頭金に貯金をすべて使わずに、ある程度は残すようにします。

生活予備費の計算も忘れずに

突発的な出費に備えた、生活予備費の計算も忘れてはいけません。
災害による被害や会社からのリストラ、倒産など、万が一の事態に備えるためのお金です。
新型コロナウイルス蔓延の影響を受けて、雇用状態が不安定になっている方もいるでしょう。
いざというときにも慌てないように、余裕を持った貯金を残すことが大切です。

まとめ

マンションの購入には、頭金が購入費用の1〜2割が一般的です。
頭金ゼロでは、金融機関の審査が通りにくくなったり毎月の返済額が重くなってしまったりとリスクがあります。
家計の見直しや財形貯蓄の利用で、計画的に頭金を準備するのがおすすめです。

人生の中でも高額な買い物といわれる、マイホーム。
たくさんのお金が必要になるため、気がかりに思う点も少なくないでしょう。
中山不動産には、不動産売買の専門家が在籍しております。
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