【保存版】台風に強い家を建てる！自宅の被害を防ぐために重視したい条件とは

こんにちは。
中山不動産株式会社です。

近年さまざまな自然災害が深刻化しています。
台風もその一つであり、家が台風により浸水や破損の被害に遭うニュースが報じられることも少なくありません。
もし、台風に弱い家に住んでいると、全壊する恐れさえあり危険です。

そこで今回は、台風に強い家をつくるための方法や、台風の影響を受けにくい立地などを解説します。
さらに、台風被害にあった際に火災保険で対応できる内容についても触れていますので、ぜひ参考にしてみてください。

台風に強い家づくりをする必要性

強い台風が発生すると、床上浸水や外装のはがれなど、建造物に深刻な被害をもたらすこともあります。
そのため、台風に強い家づくりが大切です。
ここでは、なぜ台風被害が多発しているのか、その理由や台風と建物の被害想定を解説します。

台風による住宅被害が多発

近年、台風による住宅被害が多発しています。
その理由は、地球温暖化による影響で日本列島に上陸する台風が大型化の傾向にあるからです。
では、なぜ地球温暖化が台風の大型化を引き起こすのでしょうか。

それは、地球温暖化が気温の上昇を引き起こすことが原因です。
高い温度で膨張した上昇気流が湿気を取り込みながら雲を積み重ね、勢力を増すことで台風に発達します。
そのため、地球温暖化を抑制することは、台風による住宅被害の減少につながると言えます。

台風と建物の被害想定

台風の風速や時速は被害に大きな影響を与えます。
ここでは、気象庁のデータを参考に、台風の強さによる建造物の被害想定を表にまとめました。

以上のように、台風による建物への影響は風の強さと比例します。
しかし、同じ風速でも地形や周りの建物、対象となる建物の状態や風の吹き方で被害が異なるため目安としてご活用ください。

台風に強い家を建てる5つの条件

台風に強い家を建てるためには、さまざまな条件をクリアする必要があります。

ここでは、代表的な5つの条件について詳しく解説します。

鉄筋コンクリート造（RC造）

台風の多い沖縄県では鉄筋コンクリート造（RC造）の住宅が約90%と主流です。

その主な理由としては、以下の3つが挙げられます。

• 木造住宅に比べ耐用年数が長い
  ✓木造住宅の22年に対し、鉄筋コンクリート住宅は47年
• 木造や軽量鉄骨造の約2.5倍の重量があるため強い抵抗力がある
  ✓瞬間最大風速60m/秒の暴風時の揺れが、木造・鉄骨住宅は約3cm、コンクリート住宅は0.2cm
• 基礎梁（家の土台部分）の幅が鉄筋住宅の約1.3倍（220mm）
  ✓外力に対しての強度が高く、地震、風水害などでの倒壊を防ぐ
  

このように建物の重さ、硬さによる高い強度が、鉄筋コンクリート造が台風に強いとされる主な理由と言えます。

想定される水位より高いかさ上げ、高床式

浸水を避ける方法はいくつかありますが、ここでは代表的な「かさ上げ」「高床式」を紹介します。

• 土地のかさ上げ（盛り土）
  敷地に土を盛り、想定される浸水時の水位より高くすることで浸水を防ぐ方法です。
  土台からかさ上げするため有効な手段といえますが、高額な費用や開発申請が必要なケース、絶対高さの制限などのハードルがあるため、総合的に判断する必要があります。

• 高床式
  高床式には、一階床用の基礎コンクリートを想定水位より高くする方法と一階を吹き放ちにしたピロティ式の二つがあります。
  
  どちらの方法を選ぶにしても、絶対高さの制限があるため、総合的な判断が求められます。
  それぞれのメリット・デメリットを理解したうえで検討してみてください。

台風に強い屋根材を選ぶ

台風の風雨を直接受けるため、屋根の素材は大切な要素の一つです。

ここでは台風に強いと言われている代表的な3タイプの屋根材を紹介します。

1. 防災瓦
   日本家屋によくみられる瓦屋根ですが、固定できないタイプは飛ばされたときに危険です。
   その点、防災瓦は上下の瓦をロックするため耐風性が高く飛ばされにくい造りといえます。
   重量があり風に飛ばされにくい、防水性も高いなどの特徴があります。

2. スレート屋根
   一般的な住宅に多く使われる屋根材です。
   風に強く塗膜の防水性能が高いため台風に強いといえます。
   しかし、劣化により強風や雨量が多い場合に割れるリスクもあります。
   雨や紫外線でセメントが劣化するため、10年を目安にメンテナンスが必要です。

3. アスファルトシングル
   北米で開発されたガラス繊維をコーティングし、砂粒で表面を着色したものが主流です。
   施行のしやすさや費用の安さ、防音性、防風性の高さなどのメリットがありますが、セメント量や圧着が不十分だと強風で飛ばされるリスクもあります。

強度や費用など、それぞれの特徴を理解して自分にあった屋根材を選ぶことが大切です。

外壁の防水性を高める

外壁は、防水工事ではなく外壁塗装によって防水性を高めるのが一般的です。
外壁塗装による防水性能は、時間とともに低下するため築10年を目安におこないます。

塗膜の防水機能の劣化は次のような部分で確認できます。

• 外壁を触ると白い粉がつく
• 0.3mm以上のひび割れ
• シーリングの縮みや割れ
• 塗装の剥がれ、色あせ
• 塗膜の膨れ
• カビ、コケ、藻の発生

塗膜の劣化が確認できたら外壁塗装を検討しましょう。
また、外壁塗装は塗れば良いものではないため、外壁の状態をきちんと判断できる業者に依頼することが重要です。

風の力を受けにくい「平屋」

台風に強い家の造りは「平屋」と言われています。
その理由は建物の低さです。
台風は強い風が住宅に吹き付けるため、二階建てのように風圧を受ける面積が広いとその分強度が必要になります。

その点、平屋は重量が屋根のみで軽量なため、下から吹き上げる風に影響を受けづらい造りといえるでしょう。
また、シンプルな間取りが多く、耐震構造を作りやすいところもメリットです。

台風に強い家を建てるには立地も重要

住宅自体を台風に強くすることもできますが、そもそも災害が起きづらい立地に家を建てることも重要です。
ここでは、水害に強い立地やそれを調べる方法を解説します。

水害に強い立地とは

立地による水害リスクは「浸水」「土砂災害」などが挙げられます。
浸水しづらい立地とは、海抜の高い場所や周囲より標高が高い場所です。
水は高いところから低いところに流れるため、海抜と同じ高さや周囲より標高が低いと浸水や水没の恐れがあります。

また、周囲に手入れのされていない「斜面」や「擁壁（ようへき）」がないことも重要です。
周囲に脆い斜面や擁壁があると、水害により崩れて土砂災害に巻き込まれる危険性があります。

このように、水害に強い立地とは標高の高さや周囲に崩れるような斜面、擁壁がない環境と言えるでしょう。

ハザードマップを活用する

ハザードマップとは、各市区町村が作成する被災想定区域や避難場所、避難経路などを表示した地図です。
防災マップや被害想定図、被害予想図などと呼ばれることもあります。

ハザードマップを事前に確認することで、水害が起きそうな立地を避けることができます。
また、危険性があるとしても水害に強い家を建てるなどの対策が可能です。

台風被害は火災保険でどこまで補償できる？

火災保険には「風災補償」「火災補償」「落雷補償」があります。
それぞれ台風による被害を受けた場合に適応される補償ですが、対象内容に違いがあり注意が必要です。
どの補償が何に対応するものなのか確認しておきましょう。

風災補償

風災補償とは、風速20m/時以上の台風や旋風、竜巻、暴風などにより損害を受けたときの補償です。
たとえば、台風により屋根や外壁の破損やそれによる雨漏り、ドアなど設備の破損を補償してくれます。

被害があった場合は、保険会社に申請するために被害箇所の写真を撮っておきましょう。
風災補償にならないケースは「風で物が飛んできてケガをした」など、風による人の怪我などが挙げられます。

水災補償

水災補償は台風や暴風雨などによる洪水、土砂崩れや落石被害にも適応されます。
補償の条件は「床上浸水または地盤面から45cm以上の浸水、また損害割合が30%以上の場合」です。

台風の場合、雨量の増加による浸水や土砂崩れによる被害が主になります。
具体的には、室内の床やクロスの張り替え、消毒費用の補償や、室内の家具などが濡れて使えなくなった場合の補償などです。
車の水没などは水災補償されないため自動車保険でカバーしましょう。

落雷補償

落雷補償は、落雷により家電製品が故障した場合や、建物に損害があった場合に補償されます。
具体的な事例は「落雷が原因でエアコンやパソコンが故障した」「落雷が原因で火災が起きた」などです。

注意点としては、パソコンの故障時は本体の修理費用は補償の対象ですが、保存されているデータやソフトなどは対象外になります。
そのため、クラウドや外付けハードディスクなどでバックアップをしておきましょう。

まとめ

台風に強い家とは、台風に強い構造や設備面、影響されない立地の家です。

家を建てる前に、ハザードマップなどを確認しておき、適切な設備の整った家を建てることが重要です。
そして、もしものために火災保険の内容も確認しておきましょう。